メインイメージ
      このエントリーをはてなブックマークに追加

OPP袋の耐熱性について

OPP袋と言ってそれが何のことかすぐに理解できる人の方が少ないと思いますが、OPP袋は簡単に言えば透明な袋やビニール袋のことで、日常生活の中でもいろいろ用途に使用されている普及品です。

OPP袋のOPPとは、英語のOriented Polypropyleneを略した言葉で、正式名称は2軸延伸ポリプロピレンと言います。

OPP袋の原料であるポリプロピレンを縦横の2方向に延伸して、透明なフィルム状にしたものがOPP袋となります。

OPP袋はすでに延伸しているので、かなりの強度があって、引っ張ってもほとんど伸びないようになっていますが、袋状にするためにフィルムを接合している部分は裂けやすいというデメリットもあります。


また同じように透明袋やビニール袋と呼ばれているものにはCPP袋というものがあり、CPPとは英語のCast Polypropyleneを略したもので、正式名称は無延伸ポリプロピレンと言います。OPP袋もCPP袋も透明で見た目ではどちらか判別できないと思いますが、専門家が見ればOPP袋の方が透明度が若干高くなっていて、OPP袋は触れるとパリパリとしていますが、CPP袋の方は触ると滑らかで引っ張ると伸びるという大きな特徴を持っているので、触れてみれば誰でも判別することが可能となっています。


OPP袋は透明度が高くて光沢があり、耐熱性は130度とされていて、冷温環境下では強度が落ちるという特徴があると言われています。

これに対してCPP袋は、透明度は多少落ちますが、耐熱性は130度以上あり、OPP袋よりもシートヒール性に優れています。

またOPP封筒は接合部分が裂けやすいのに対して、CPP袋はOPP袋よりも接合部分が裂けにくいという特徴があります。

OPP袋もCPP袋も見た目にはたいした違いはないため、透明の袋を利用したいと思った場合は多くの場合はあまり考えないで商品を選んでいますが、正確にはOPP袋とCPP袋にはいろいろな違いがあるので、商品を入れて販売したり、ダイレクトメールやカタログなどを入れてお客さんに送るなど、商売目的で利用する場合は、それぞれの特徴を十分に考えて、少しでも透明度を求めるならOPP袋などと、より利益につながるように都合の良い方を選んで利用することをおすすめします。


掲載記事の参照元:http://www.jibrick.com/store/


カタログやパンフレットの郵送に最適なOPP封筒

OPP封筒にはいろいろな特徴がありますが、何と言っても透明だというところが一番の特徴であり、それを利用するメリットと言ってもいいでしょう。

OPP封筒に書類や商品を入れれば、封筒に入れても外側から何が入っているかすぐに判別することができるために、今では多くの人たちにOPP封筒は便利に使用されるようになっています。続きを読む…


街頭配布でも定番のOPP封筒

A4サイズの用紙は学校や会社でも最も利用されるものとなっていて、その分用紙を入れる封筒もA4サイズのものが多く販売されています。

封筒と言えば誰でも真っ先に紙製のものを想像することだと思いますが、最近では用途によってはOPP封筒と呼ばれる透明の封筒が利用できるようになっていて、A4サイズのOPP封筒・OPP袋をはじめ、その他にもいろいろなサイズのものが販売されています。続きを読む…


テープ付OPP封筒で作業効率の向上を図る

OPP封筒はカタログやパンフレットやダイレクトメールなどを入れたり、様々な商品を入れて販売する包装用の袋としても幅広く活用されていますが、これらの目的にOPP封筒を利用する場合に便利なのがテープ付のものとなります。

OPP封筒には平袋の他にもテープ付やヘッダー付などいろいろなオプション加工されたものが販売されていて、その中でもテープ付のOPP封筒はかなり便利に利用することができるようになっています。続きを読む…


DM用としてのOPP封筒

透明のOPP封筒はDM用の封筒としては最適で、今では多くの企業がダイレクトメールを送る時には好んでOPP封筒を利用しています。

ダイレクトメールというものはお客さんに見てもらえてはじめてその価値が出るもので、これまでのように紙の封筒に入れて発送していれば、ダイレクトメールを見てもらえる確率を下げてしまうことになります。続きを読む…


料金別納のシステムについて

通信販売会社や、毎月案内状やカタログなどを大量に郵送している企業などにおすすめなのが、郵便局が提供している料金別納というサービスです。

料金別納とは、郵便料金の支払い方法の1つで、同時に10通以上の郵便物や荷物を出す時に利用できるようになっています。

またゆうパックやレタックスやEMSなどの場合は1通からでも郵便別納で支払うことができます。続きを読む…


料金後納のシステムについて

ダイレクトメールやパンフレットやカタログや案内状などを毎月大量に発送している企業や自治体などにおすすめなのが、郵便局が提供している料金後納というサービスです。

料金後納を利用するには条件があり、それは郵便物や荷物を毎月50通以上出すことです。

料金後納を利用する場合は、事前に郵便局の承認を受ける必要があり、誰でも自由に利用できるサービスではありません。

また免除されることもありますが、料金後納を利用するためには、一カ月に出す郵便物や荷物の料金の概算で2倍以上に相当する金額の担保を提供する必要があり、担保には現金や有価証券などを利用できるようになっています。続きを読む…